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2020/3/27 7:30

MaaS、D2Cの将来性を高く評価――日経クロストレンド「トレンドマップ 2020冬」

日経BPは、マーケティング専門メディア「日経クロストレンド」(https://xtrend.nikkei.com/)が作成した「技術」「マーケティング」「消費」の潮流を見極める「トレンドマップ 2020冬」を発表しました。

 

前回実施した19年夏の調査から将来性スコアが最も伸びたものを見ると、技術が「AR/VR/MR」、マーケティングが「D2C(ダイレクト・トゥ・コンシューマー)」、消費は「MaaS(モビリティ・アズ・ア・サービス)」でした。また、経済インパクトを見ると、技術が「スマートフォン」、マーケティングが「DMP(データ・マネジメント・プラットフォーム)」、消費は「ジェンダーフリー」が、スコアを伸ばしています。

 

■各分野でスコアを伸ばしたキーワード(2019年夏調査との比較)

出典画像:プレスリリースより

本調査は18年夏、19年冬、19年夏に続く4回目となります。技術、マーケティング、消費の3分野は変化が激しく、様々なバズワードが飛び交います。この中から、中長期的に注目すべきトレンド(潮流)の見極めを目的として、日経クロストレンドの活動に助言する外部アドバイザリーボード約50人と、編集部の記者など各分野の専門家にアンケートを実施し、その知見を集約しました。分析結果は、「現時点での経済インパクト」と「将来性」の2つのスコアでマッピングしています。

 

出典画像:プレスリリースより

経済インパクトの1位は「スマートフォン」で、スコアは5点満点の中で4.75でした。18年夏や19年冬、19年夏の調査でも同じ結果となっています。一方で、将来性の1位は「AI(人工知能)」で、スコアは4.64でした。重要キーワードとしての認識が引き続き強く、経済インパクトも3.86と高く評価されています。AIに続くのが、「自動運転」で、将来性スコアは4.54。モノのインターネット「IoT」は4.39、新たな通信規格「5G(第5世代移動通信システム)」が4.39と、上位に挙がりました。

 

■技術分野のトレンドマップ

出典画像:プレスリリースより

技術分野については、今回の調査から「都市OS」「遠隔医療」「DX(デジタルトランスフォーメーション)」「バーチャル・ヒューマン・エージェント」の4つのキーワードを追加しました。この中で、将来性スコアで上位につけたのは、「都市OS」「遠隔医療」のそれぞれ4.29、「DX」の4.19の3つです。

 

都市OSとは、交通や医療、エネルギー、流通、観光など、様々なデータを分野横断的に収集・整理したデータ連携基盤のことで、デジタル化された都市、スマートシティを形づくる重要なベース技術となります。世界最大のデジタル技術見本市「CES 2020」で、トヨタ自動車が発表した未来都市構想「Woven City(ウーブン・シティ)」が象徴するように、未来のまちづくりに対する関心が高まっています。

 

出典画像:プレスリリースより

マーケティングの経済インパクトや将来性スコアの1位は、いずれも「EC(ネット通販)」でした。一方で、前回実施した19年夏の調査から大きく将来性スコアを伸ばしたのが、「D2C(ダイレクト・トゥ・コンシューマー)」で4.07となっています。

 

D2Cとは、顧客に直接商品を販売するモデルのことです。従来のSPA(製造小売り)との違いは、多くのD2Cブランドがオンライン発である点になります。米国ではユニコーン企業(評価額10億ドル以上の未上場企業)が相次いで生まれていますが、日本でも丸井グループがD2Cの支援に特化した子会社を設置。丸井が目指す次世代店舗の戦略の要にD2Cを据えるなど、期待感が高まっています。

 

マーケティング分野では、今回の調査から「SDGs(持続可能な開発目標)」「ファンベース」「アドベリフィケーション」「信用スコア」という4つのキーワードを追加しました。このうち、「SDGs」は将来性スコア4.17で2位につけるなど、関心の高さを物語っています。

 

出典画像:プレスリリースより

消費分野の経済インパクトで1位に輝いたのは、「コト(体験)消費」でスコアは3.71でした。2位の「キャッシュレス決済」は3.66と、将来性スコアで4.40と2位につけました。「100億円キャンペーン」などで注目を集めたPayPayを筆頭に積極的なマーケティング投資が行われており、19年10月の消費税率引き上げに伴う「キャッシュレス・消費者還元事業」を受けて利用者が急増していることが要因とみられます。

 

また、将来性スコアの1位は「MaaS」で4.53でした。MaaSとは、あらゆる交通サービスを統合し、1つのスマートフォンアプリを通じてルート検索、予約、決済機能にアクセスできるようにするサービスのことです。日本ではトヨタ自動車の「my route(マイルート)」や小田急電鉄の「EMot(エモット)」など、各地でサービス展開がスタートしています。

 

こうした中で生まれている新潮流が、MaaSと異業種の連携モデルです。MaaSアプリに飲食店のサブスクリプションサービスを取り入れたり、マンション住民向けにオンデマンドの乗り合いバスを提供したりと、他産業を巻き込んだ取り組みが進んでいます。人々の移動の先には「目的」があり、そこには消費を捉えるチャンスがあるため、消費キーワードとしてMaaSへの期待が高まっているとみられます。

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