昆布やワカメ、海苔など、古代から日本人にとって馴染み深い存在である海藻。それが近年、世界中で熱視線を浴びています。環境や食料、途上国の経済発展など、さまざまな課題を解決するために、海藻が重要な役割を担いつつあるのです。
海藻の重要な側面の1つが養殖。ニューブランズウィック大学（カナダ）の海洋生物学教授のティエリー・ショパン氏によると、海藻は世界の養殖生産の約51%を占める生産量の高さを誇り、そのうちの99.5％が東〜東南アジアに集中しているとのこと。しかし、2012年に太平洋島嶼（とうしょ）国が国連で提唱した「ブルーエコノミー（循環型経済の概念を取り入れつつ、海洋生態系を維持しながら経済的繁栄と貧困撲滅を目指す経済モデル）」の提唱もあり、海藻の養殖はアジアを超えて拡大しつつあります。国際連合食料農業機関（FAO）の統計によると、世界の海藻養殖生産量が2000年では約1060万トンでしたが、2018年には約3240万トンと約3倍に増加し、現在でも生産量が落ちることなく推移。
海藻のさまざまな特徴が、生産量を上げています。現代社会で二酸化炭素の排出量削減は最重要課題の1つですが、海藻の養殖は1ヘクタールあたり熱帯林の約3倍の炭素を吸収することができ、さらに地球上の光合成の約50%は海藻で行われています。また、海藻は栄養価の高い食料としてのみならず、医薬品や有機肥料、燃料など幅広い用途に活用する可能性を有しており、国連をはじめ世界各国の研究機関が海藻に関する施策を打ち出すようになりました。
例えば、2022年4月13日から2日間にかけてパラオで開催された「Our Ocean Conference」において、米国国際開発庁（USAID）が24の取り組みを発表し、その中でも630万ドル（約8億1220万円※）の拠出を決めた「NOSY MANGA」プログラムは、海藻とナマコの養殖を通じた持続可能なブルーエコノミーの創出を目指しています。
※1ドル＝約128.9円で換算（2022年5月13日現在）
海藻養殖への投資は世界的に拡大しており、海藻産業のニュースやデータを提供する「Phyconomy」によれば、2021年の取引件数は前年の17件から34件に倍増し、投資総額は前年比36％増の1億6800万ドル（約216億円）に到達したとのこと。また、同年の取引額の中央値は230万ドル（約2億9600万円）で、同年最大規模の投資案件はノルウェーの海洋バイオテクノロジー企業Alginorに対する協調融資。その規模は約3300万ドル（約42億5000万円）でした。
海藻は今後ますます世界で注目されていく模様ですが、その中でも日本は海藻の食文化において長い歴史を持ち、全国各地で養殖を展開しています。海藻を通じた持続可能な社会の実現に向けて、日本企業は大きく貢献することができるでしょう。
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