米FTC（連邦取引委員会）、国際的な消費者保護ネットワークのGPEN、プライバシーを守るための国際ネットワークのICPENが、サブスクリプションサービスについて共同調査を実施しました。そのうちの約76％が消費者を不利な判断に導く「ダークパターン」を使っていたと報告しています。
これはICPENが、サブスクリプションを提供する642のウェブサイトとモバイルアプリをレビューした結果に基づくものです。約76％がダークパターンを少なくとも一つ採用しており、約68％が複数を使っていたとのことです。
この調査で頻繁に出くわした潜在的なダークパターンは次の2つだったそう。
- 消費者の意思決定に影響を与える可能性がある情報を隠したり開示を遅らせたりするスニーキング（ユーザーの同意なしに別の商品を紛れ込ませたり、無料トライアル終了後に契約を自動更新したりするなど）
- 重要な情報を隠したり、企業にとって都合のいい選択肢をデフォルトにしておいたりするインターフェイス干渉
このうち最もよく使われる手口はスニーキングでした。ICPENの報告によると、自動更新オプションのあるサービスの約81％が、購入時に自動更新を無効にする選択肢を提供していないとのこと。つまり、無効にするには事後の手続きが必要であり、おそらく顧客が解除を忘れることを望んでいるようです。
また、GPENは、個人情報がどのように抜き取られるかを確認するためにいくつかのテストを実施しました。その結果、対象となった1000のウェブサイトとアプリのほぼ全てが、ユーザー情報を得るために詐欺的なデザイン手法を使っていることが判明。このために使われるダークパターンがインターフェイス干渉です。約57%ものウェブサイトとアプリが、個人情報を放棄しやすいオプションを最も選びやすくしており、ユーザーを目的の方向に誘導していました。
こうしたサブスクリプションのダークパターンの罠にはまらないためには、まず加入する前にキャンセルする方法を調べておくこと。またサインアップ中に自動更新を無効にするオプションがない場合であれば、必ず事後に解除する方法を確認しておくべきでしょう。
via: Tom’s Guide