新型コロナウイルスの感染拡大により、都市部を中心に在宅勤務やリモートワークが定着し、自宅で過ごす時間が増え、日常生活やビジネスタイムのあり方が大きく変わりました。今後、合理的で優しい「働き方」を実践し、さらに新しい「働き方」に応じたプロダクトを積極的に取り込み、成果を出していかなければなりません。
そこで、雑誌版GetNaviおよびGetNavi webでは、今秋、「新しい時代の働き方改革」をテーマにした雑誌とウェブの連動特集を展開しています。今回は上記の考え方に共鳴してくれた4社が参画。これまで日々の配信してきた記事に加えて、下記のコンテンツを順次公開していきます。本稿は特集の導入として、あるあるマンガを展開しつつ、最新データをまとめてみました。
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【10月28日公開予定】 働く場所が多様化する時代に必要なものは「高汎用性」! 【異業種4社対談】
【10月28日公開予定】「docomo in Car Connect」対応で格安＆手軽にLTE通信を利用できる！ 車載用Wi-Fiルーターのススメ
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従来の働き方改革よりも幅広く根本的な解決が必要
もともと「働き方改革」は、2019年4月に働き方改革関連法案の一部が施行されて耳にするようになった言葉だ。だが今春以降のコロナ禍で、非エッセンシャルワーカーを中心に、一層の働き方改革を迫られている。現在の状況を、最新の働き方に詳しい山口豪志さんは次のように語る。
「新型コロナによって、外的環境が急激に変わりましたが、仕事量や業務内容はそう変わりません。変化に素早く対応できた人とそうでない人とで生産性に大きな差が生まれています」（山口さん）
本特集では、まずは正しい現状把握をお届け。新しい働き方の特徴を浮かび上がらせ、そこで活躍するアイテムを山口さんの解説とともに紹介。働くための理想の環境を構築する一助となれば幸いだ。
【マンガ】正しい「働き方改革」入門
【数字でわかる働き方の今】
■リモートワークを実施している企業
1万3166社が回答したこの調査によると、現在リモートワークを実施する企業は約34%。半数近い企業が新型コロナウイルス拡大感染以降もリモートワークを実施してないと回答する一方、現在は取りやめた企業が22%以上を占めている。リモートワークができない業種であるといった様々な事情ももちろんもあるが、新型コロナウイルスに端を発した働き方改革がまだまだ試行錯誤段階であることが読み取れる。
■就業日のうち5割以上を在宅勤務する従業員の割合
リモートワーク実施企業で就業日のうち5割以上の在宅勤務を行う割合は39%。自粛色が強かった6月比で10%以上の下落だ。新型コロナのリスクを避けながら必要に応じて働く場所を選ぶ段階に入ってきている。
■出勤しなければいけなった業務
在宅勤務では対応できない業務は、契約・押印関連が上位を占めている。逆に言えば、通常業務はリモートワークで成立しているとも言え、新しい働き方の適応も徐々に始まっている。
■リモートワークを実施できていない理由
通常業務は回るものの、インフラやルールの整備はまだまだ発展途上。経営者の考え方も大きく影響しているのがわかる。一方でここの表にはないが、通勤手当を廃止して、代わりに在宅勤務手当を導入する企業も増えており、働く環境の整備は進んでいる。
■コロナ後の外出における移動手段
2020年6月調査の交通手段の割合。2年前の調査に比べて、電車は12ポイントも減った。代わりに増えたのが、自転車やレンタカー・カーシェア。密を避けられる交通手段が求められている。
■リモートと出社時のコーディネートの変化
リモートワークの影響は服装にも表れており、コーデを変える人が8割近くも。同調査では「コロナ以降、服の着心地」を重視するようになった割合も50%を超えている。
次回の記事では、働き方の効率を大きく改善させる製品を提供している4社の担当者によるコロナ禍におけるプロダクトのあり方についてお届けしていく。
マンガ／奈良裕己
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