新型コロナウイルスの感染拡大によるテレワークの定着によって、オンライン会議が導入された働き方はもちろん、暮らしのスタイル自体も大きく変化しようとしています。
この“ニューノーマル”といわれる“with/afterコロナ”の暮らし方の変化に、いち早く対応したのが住宅業界。生活の場に、デジタルシフトする在宅勤務のスペースを確保した“職住一体”の発想や、コロナ禍でも安心して過ごせる“シェルター”としての提案など、住宅に対するニーズの変革をとらえた戸建て住宅やマンションが登場しています。3つの最新事例を紹介していきましょう。
1. 大和ハウス工業が提案する、選べる2つのテレワーク専用ルーム
大手住宅メーカーの大和ハウス工業は、在宅ワーク経験者からの声に耳を傾け、テレワーク前提で家の快適さを追求した「職住融合」と、リスク対策を習慣化し家族の日常を守る「家族のBCP」(企業の事業継続計画を家族に置き換えたもの)を兼ね備えた、コロナ禍の課題を解決する“ニューノーマル時代の住宅”を発表しました。
「職住融合」として開発されたのが、2タイプを用意する同社初のテレワーク専用ルームです。
一つ目の「快適ワークプレイス」は、生活音に邪魔されず仕事に集中できる、防音ドアと二重窓を備えた防音仕様のクローズド空間。オンライン会議の声が明瞭に聞こえる独自の音響アイテム「コーナーチューン」や、高速通信を確保する専用のWi-Fiアクセスポイントを完備し、仕事モードやリラックスモードなど、気分に合わせてスイッチできる3光色切替LED照明(昼白色/電球色/温白色)、オフィスデスクと同等の奥行き60cmのデスクも揃えています。
もう一つのテレワーク専用ルームが、仕事・家事・子育てを効率よく両立させるために、リビングとつなげたセミクローズド空間「つながりワークピット」。ドアの開閉でオンとオフを切り替えられ、家族の共有空間ではなく個室で仕事を行うことで、“気持ちのスイッチ”に配慮しています。
室内窓を設けることで、家族とほどよい距離感と、効率的な仕事環境が生まれ、趣味や家事空間としても利用できるマルチスペースとしても機能。「快適ワークプレイス」同様、専用の高速Wi-Fiアクセスポイントや光色切替LED照明、奥行き60cmのデスクも確保しています。
さらに、「家族のBCP」として、マスクや消毒液、ティッシュ、トイレットパーパーの残量確認や購入、家族へ帰宅時の手洗いやうがいの呼びかけといった、コロナ禍で生まれた新三大“名もなき家事”に対応する「家事シェアハウス」も展開。帰宅後は、玄関で衣服を消毒し自分専用のロッカーに。手洗いをして部屋着に着替えてからリビングに向かう。など、コロナ禍の課題に対応した仕組みが導入されています。
2. 積水ハウスの家は、仕事はもちろんフィットネスやバルまで楽しめる
大手住宅メーカーの積水ハウスからは、高い耐震性と設計自由度、ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス(ZEH)にも対応可能な、優れた断熱性などの先進技術を使った人気住宅「ファミリー スイート」に、アフターコロナに対応する新たなライフスタイル提案を盛り込んだ、戸建住宅の新しいコンセプトモデル「ファミリー スイート おうちプレミアム」が誕生しました。
1階に最大幅5m、2.7mの天井高まで達する開放的な大開口を設置。2階には最大スパン10mの柱や壁のない大空間が広がります。これまで外でしていた仕事や楽しみを、家の中でもより快適にできることが特徴で、「在宅ワーク」「おうちでフィットネス」「うち de バル」など、家に多彩な役割を盛り込めます。
さらに、ユーザー自身が「ファミリー スイート」のプランを作成し、SNSで発信をしたり、360度ビューのVR作成依頼をしたりも可能なウェブツール「おうちで幸せプランニング」を提供するのも、積水ハウスの特徴。「ファミリー スイート おうちプレミアム」は、柱や壁などの構造上の制限が少なく高い設計自由度を備えるため、理想の住まいをツールを使って自由に思い描き、形にすることができます。
3. 三井不動産のタワマンにはテレワークに活用できるコワーキングスペースが充実
三井不動産レジデンシャルなどが進める、勝どき駅直結・商住複合大規模再開発プロジェクト「パークタワー勝どきミッド/サウス」(総戸数2786戸・敷地面積約2万2727m2・2019年3月着工・2023年8月竣工予定)でも、ニューノーマル時代の暮らしの多様性に対応した様々なプランを用意しています。
専有部では、暮らしの中でのパーソナルな時間への需要に応える書斎部屋プランを3LDK、2LDKの間取り変更メニューに新設定。
共用部では、個室ブース付きのリモートワークスペースや、ひとりでリラックスした時間を過ごすことができるプライベートサロン、またオンラインフィットネスに対応したパーソナルスタジオなど、パブリックスペースのパーソナルユースを実現する設備施設を拡充しています。
今後も、多くの企業でテレワークは継続される模様。またこのコロナ禍が終息したとしても、働き方の新たな選択肢として定着するでしょう。この先を見据え、家族に負担をかけず、仕事に集中できる居住空間を確保しておくことはより重要になってくるのではないでしょうか。
文=安藤政弘