新型コロナ禍による巣ごもり需要が終わりつつあるためか、Netflixほか動画ストリーミングサービスも伸び悩み、すでに出費を切り詰められ始めているとの分析もありました。
それはゲーム業界にとっても他人事ではなく、米国ではゲーマーがお金を使わなくなりつつあると報告されています。
米市場調査会社NPDによると、米国ではビデオゲーム製品への消費者支出が、第2四半期（4～6月）に17億8000万ドル（約2376億円/1ドル133円換算）も減ったそうです。全体のビデオゲームへの支出は123億5千万ドルで、前年同期比で13％減とのこと。今回の調べは、マイクロソフト（MS）とソニーの両社がゲーム部門で収益が減ったのを報告したことを受けたものです。
まずソニーは先月末、ゲームソフトの売上が前年同期比26％減となったと発表し、PlayStationビジネスの低迷を警告しています。なぜ減ったかといえば、2021年ほどプレステ向けのビッグタイトルがなかったことと、一般的にゲームをする時間が少なくなっていることが原因とされています。
またMSは、Xboxハードウェアの売上が前年同期比で11％も落ち込んだと発表。そしてXboxコンテンツおよびサービス売上は6％、ゲーム部門全体の売上はは7％減少したと述べていました。
かたや絶好調と思われた任天堂も5月の決算発表では、主力製品Nintendo Switchの販売台数は前年の2310万台から2100万台に減少すると見込んでいます。
ただ景気が悪い話ばかりでもなく、定額制コンテンツは「唯一プラスの利益を計上した部門」だそうです。ソニーは6月にPlayStation Plusを全面リニューアルして過去タイトルの数を大幅に増やしたり、最新作をお試しプレイ可能にしたりとテコ入れしましたが、こうした背景があるようです。
さらにNPDによると、米国での第2四半期のハードウェア売上台数トップはNintendo Switchで、売上高トップはPS5だそうです。PS5はスイッチより単価が高く、またソニーはコストダウンに長けているため、長期的には「売れば売るほど儲かる」になるはず。
その一方でソニーは、上海でのロックダウンの影響から回復し、部品の調達状況も良くなったとして、PS5の供給スケジュールを年末商戦に向けて前倒しにするとも発表しています。PS5にお金や時間を注ぎたくても「そもそも本体が買えない」人たちの手元に、一刻も早くPS5が届くよう頑張って欲しいところです。
Source:The Verge