今年のiPhone 14シリーズは、全体では昨年のiPhone 13シリーズよりも好調で出荷台数が上回っているなか、iPhone 14 Plusは売り上げ不振のため、追加生産用の画面パネル出荷量が「ゼロに近づく」と報じられています。
信頼性の高いディスプレイ専門アナリストRoss Young氏のスーパフォロー（有料プランに登録したフォロワーのみが見られる）向けツイートによると、アップルが2022年内にサプライチェーンから調達しているiPhone 14シリーズ用ディスプレイ購入額は、2021年にiPhone 13向けに買い付けた額よりも10%も増える勢いだそうです。つまり、iPhone 14全体では売り上げがとても好調、ということ。
が、iPhone 14 Plusの画面パネル出荷額は、同モデルの需要が失速していることから、12月は「ゼロに近い」水準になる見込みとのこと。少なくとも年末には、追加で生産しない方針のようです。
そしてiPhone 14全体の出荷量においては、iPhone 14 Pro／Pro Maxの比率が高くなっており、昨年より平均販売価格を10%押し上げていると述べられています。
iPhone 14 Plus向けのパネル出荷が12月に「ゼロに近い」というのは、特に意外な印象はありません。アップルが同モデルの需要を「再評価」するために生産を停止したとの噂や、iPhone 14とiPhone 14 Plusの生産台数を予想目標から300万台減らすとの報道もありました。
しかし、それほど大画面の標準モデルが人気低迷しているにもかかわらず、アップルは来年（2023年）にも「iPhone 15 Plus」を投入する予定だと言われています。やはり不人気とされた5.4インチのminiサイズも、iPhone 12 miniとiPhone 13 miniの2世代続いたこともあり、とりあえず2年は様子をみるのかもしれません。
その一方で、中国ではW11（11月11日、独身の日）のセールでiPhone 14 Plusの売り上げが激増したとの報道もありました。どうやら現地では大幅に値下げしたためのようですが、日本でも同じような施策を期待したいところです。
Source:Ross Young(Twitter)
via:9to5Mac