モダンOSを採用したテレビは、今年急増する。しかし、すべてのメーカーが同じOSを採用しているわけではない。大手で言えば、ソニーとシャープはGoogleと共に開発したAndroid TVを使うし、パナソニックはMozillaと共同開発したFirefox OSのテレビ版を使う。サムスン電子はTizenだし、LG電子はwebOSだ。
なぜOS戦略が分かれているのか、という点を考える前に、メーカーの陣容を良く見ていただきたい。Androidを採用しているのは、基本的に「AVとITが本業」のメーカーだ。シャープは白物もやっているが、白物とAV/ITの連携に積極的ではないし、海外での白物家電事業比率もきわめて小さい。ソニーはもちろん、白物事業がない。それに対し、パナソニックもサムスン電子もLG電子も、AV/ITだけでなく白物家電ビジネスも広く行う「総合家電企業」である。要は、AV系が軸だとAndroidになるし、そうでないと独自にOSを開発する流れになっているわけだ。
その背景にあるのは、OSをどういうジャンルにまで使うか、ということだ。スマートフォンやタブレットが中心なら、当然Androidがいい。アプリの開発状況を考えても、ユーザーの利用状況を見ても、他を選ぶのは茨の道である。しかし、まだ市場が出来上がっていない機器ならどうだろう？ 具体的には、白物家電や「IoT」と呼ばれるネット家電や自動車だ。これらの機器は、Androidを使って作ることも可能ではあるが、スマホやタブレットでAndroidが持つ「強み」は活かせない。むしろ、自由なビジネス展開をGoogleに阻害される可能性も出てくる。
IoT機器とのコミュニケーションには、HTML5などの技術が必要だ。とすると、従来の組み込み用OSよりリッチなものが必要になる。ならば、テレビとそうした機器向けのOSの「統合」を視野においておき、開発コストの効率化を図りたい。だが、そこで複数のメーカーが共同で作ると、今度は各社の思惑の違いやスピード感などで齟齬が出る。だから、広い展開を目指す企業は、自社でOSを立てる方向に行くのである。
一方、そういう方策を採る必然性があるか、という観点もある。現在のインターネットですら、接続されている機器のOSはバラバラだ。それが「決まった手順でコミュニケーション」できればかまわない。また、自社でOSを作るということは、その上で動くアプリケーション開発も分断する可能性が出てくる。HTML5ベースで開発されたウェブアプリが基本になるため、従来のテレビ向けサービスよりは「作り分け」の度合いは小さいが、スマホの知見を生かしにくい、という部分もある。スマホの知見や価値を横展開したいなら、Androidの方が有利だ。そしてなにより、OS開発コストがかなり削減できる。
こうした、各社の戦略と思惑、そして綱引きによって、テレビ用モダンOSは統一されない。それが消費者に大きな影響を与えることはないだろうが、それでも、「A社のテレビは快適だがB社はここが使いづらい」といった話は出てくる可能性が高い。そうした部分は、今年夏以降、製品が出揃うと大きな問題になるだろう。
※Vol.28-1は「ゲットナビ」４月号（２月24日発売）に掲載予定です。