生成AIサービスは仕事を便利にする一方、「将来的に人間が不要となる職業」が話題に上がることも少なくありません。
そんななか、テクノロジー企業などを顧客に持つコンサルタント会社・Source Global Research（SGR）は、顧客の半数以上がAIの影響でリストラを検討していると報告しています。
このレポートによれば、メディア、テクノロジー、通信業界のクライアントの約55％が、今後18か月以内に大規模な組織変更へ投資すると見込まれており、その背景にはAIの普及があるとされています。
特にメディア業界では、動画生成AIの進化が注目を集めています。動画制作の各工程にAIを組み込んで効率化を進める動きがあり、メディア業界とテクノロジー業界の双方に大きな変革をもたらす可能性があるとみられています。
一方、米マサチューセッツ工科大学の研究では、企業向けAIパイロットプロジェクトの大半が失敗に終わっていると報告されています。
別の調査では、大企業（従業員250人以上）におけるAI活用が減少傾向にある可能性も指摘されています。AI導入の効果や実用性については依然として不透明な部分が多いようです。
こうした状況のなか、SGRのコンサルタントは「企業側は危機感や不確実性を計画に織り込みながら、慎重な財政運営から積極的な投資へ移行しつつある」と述べています。
企業が試行錯誤を重ねることで、個人の雇用も大きく揺さぶられるかもしれません。
Source: Source Global Research
via: Gizmodo
