Windows 10のサポートは10月に終了しましたが、ユーザーがWindows 11への移行に積極的とは言えない状況が明らかになっています。
大手PCメーカー・DELLの第3四半期決算説明会で、COOのジェフ・クラーク氏は「Windows 10からWindows 11にアップグレードできないPCの買い替え需要が起きているか」という質問を受けました。クラーク氏は、以前はWindows 10のサポート終了によってPCの買い替えが促進されると考えていたと語っています。
しかし現実には、Windows 11への移行ペースはWindows 10時代より10〜12ポイント遅れており、PC販売も伸び悩んでいる状況だといいます。クラーク氏によれば、世界のWindows PCインストールベース約15億台のうち、約5億台はWindows 11のハードウェア要件を満たさず、さらに約5億台は要件を満たしているにもかかわらずアップグレードされていないとのこと。
つまり、全体の3分の1に及ぶユーザーが「Windows 11に移行する価値はない」と判断していると読み取れる状況です。これにより、2026年のDELLのPC販売は「横ばいが予想される」としています。
なお、この15億台には個人利用のPCだけでなく、企業や行政機関のPCも含まれています。企業によっては、Windows 11がまだ不安定だと判断して導入を先送りしている可能性も考えられます。
さらに2025年8月の調査では、Windows 11のシェアは世界全体で約49％に留まり、Windows 10は45％以上と依然として高い水準でした。Microsoftはポップアップ通知などでアップグレードを促していますが、効果は限定的なようです。
Source: The Motley Fool
via: XDA
