【2026年ヒット予測】より自然な会話や複雑な要求に応える!AI搭載で自ら考えるスマートホーム機器

ink_pen 2026/3/12
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【2026年ヒット予測】より自然な会話や複雑な要求に応える!AI搭載で自ら考えるスマートホーム機器
GetNavi編集部
げっとなびへんしゅうぶ
GetNavi編集部

1999年創刊。「新しくていいモノ」を吟味して取り上げる月刊の新製品情報誌。生活家電とIT・デジタルガジェットを中心に、モビリティ・雑貨日用品・グルメ・お酒まで、モノ好きの「欲しい!」に結論を出す、がコンセプト。

2026年、生成AIの波がスマートホームを劇変させます。AlexaやGoogle Nestが「AIエージェント」へと進化し、曖昧な指示も理解。利便性が飛躍する、日本上陸目前の次世代デバイス動向を解説します。

生成AIモデルを基軸に大刷新し賢いAIエージェントに「AMAZON Alexa+

↑日本でのサービス開始時期は未定だが、Alexa+に対応したデバイスの製品群が続々と発売されている。

音声アシスタントサービス「Alexa」を生成AIモデルをベースに刷新。自然会話(英語)に対応で、アメリカでは3月より「Echo Show」シリーズのユーザー向けに順次サービスを開始している。

「Gemini」搭載予定のデバイスが続々登場!「Google Nest

Google Home スピーカー
2026年春発売予定

2026年春発売予定の「Google Homeスピーカー」は、同社初となる「Gemini」対応のスマートスピーカー。より自然な会話が叶う。

Google Nest Cam
Outdoor(第2世代)2万3800円
Indoor(第3世代)1万5800円

生成AI「Gemini」向けのスマートホーム製品を発表&リリース。来年の初頭にはアメリカで「Gemini for Home」の提供開始が予定されており、「GoogleHomeアプリ」もアップデートされた。

【ヒット予測の根拠】26年は生成AIの流れがスマートスピーカーへ
定着してきた生成AIの流れはスマートスピーカーへとやってくる。音声対話がより賢くなり、ネット検索やショッピングなどでの利用が拡大。26年は日本上陸の年になる。

スマートスピーカーがより賢く便利な存在に進化

スマートスピーカーが登場して10年が経過。日本でもAmazonの「Alexa」を搭載した「Echo」シリーズや、Googleの「Google Nest」などを使っている人は多い。ただ現状これらの製品は、音声で命令はできるがさほど賢くない。「電気を消す」「音楽をかける」といった特定の機能を音声で行えるくらいで、複数の家電を連携させる場合、自分で設定をする必要がある。音声リモコンとして使うのも便利だし、音楽再生に使うのもいいが、人々が「AI」に期待するのはもっと賢いもののはずだ。

賢いAIの姿は、生成AIの登場でやっと実現し始めた。さらに、生成AIが命令を解釈して命令された一連の仕事を連続的にこなす「AIエージェント」の登場は、仕事環境を一変させる可能性を秘めている。スマホやPCでそんな世界が見えてきたところだ。スマートスピーカーやスマートホームの世界でも、ようやくその姿が実現する。これまでスマートホームに使ってきた音声アシスタントを構成する技術が生成AIをベースとした新しい世代の技術に置き換わろうとしているのだ。アメリカではすでに始まっている。Amazonは生成AIをベースに完全に作り直した「Alexa+」を公開。機能は日々追加されている状態だ。なめらかに対話したり、知らないことを聞いて対話したりできるようになっている。本格的な機能拡張は次第に進んでいくだろう。GoogleはGoogle Nest向けの音声アシスタントを「Gemini for Home」に置き換える。こちらもアメリカでは10月末からアクセスが始まった。

どちらの製品でも家電連携の簡便化が進む。複雑な設定が、自然な言葉で命令すれば作成可能になるだろう。また、ビデオ再生などでも、「クライマックスシーンで男女が歌うミュージカル映画」のような、曖昧な言葉で作品を検索できるようにもなる。言葉を理解する能力の拡大で利便性が大きく拡大するのだ。

現状、日本ではどちらの製品でも、生成AIベースの機能は提供が開始されていない。とはいえ、Googleは’26年春から日本での展開を始めるとアナウンスしている。Amazonは時期を公言していないものの、日本対応を積極的に進めているとコメントしている。そう考えると、これらの新型スマートホーム・サービスは、2026年のうちには使えるようになる可能性が高い。そうなると、さまざまな製品が「新エンジン対応」にアップデートされ、機能が強化されることになるだろう。

※「GetNavi」2026年2-3月合併号に掲載された記事を再編集したものです。
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