法規制後のドローンはどこを目指す? 大手2社が相次いで新機種を発表

ink_pen 2016/3/4
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法規制後のドローンはどこを目指す? 大手2社が相次いで新機種を発表
GetNavi編集部
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「新しくていいモノ」を吟味して取り上げる新製品情報誌。生活家電とIT・デジタルガジェットを柱に、モビリティから雑貨・日用品、グルメ・お酒まで、モノ好きの「欲しい!」に答える。

3月3日に、ハイエンドクラスのドローン最大手であるDJIがファントムシリーズの最新モデル「Phantom 4」を発表しました。3月15日より公式サイトで先行販売を開始し、直販価格は18万9000円です。

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Phantom 4は、クアッドコプターやジャイロセンサーによる安定した飛行と、搭載する4Kカメラによる空撮が楽しめるハイエンドモデル。

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新たな機能として、内蔵センサーによる障害物の自動回避機能を搭載。自動飛行時などに障害物を回避しながら撮影を行えるほか、障害物に接近し過ぎた場合には自動で飛行をストップします。

 

また、指定した被写体を自動で追いかけながら撮影する「ビジュアルトラッキング機能」や、タブレット・スマホの画面をタッチするだけでその地点まで自動で飛行する「TapFlyモード」も備え、特別な操縦技術がなくても、簡単に迫力のある映像で撮影できる点をアピールしています。

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↑Phantom 4のプレゼンを行ったDJI JAPANの代表取締役 呉 稲(ご とう)氏

 

DJI公式動画

「安全性」と「簡単操作」がキーワードに

3月1日には、ホビー用ドローンを手がけるパロットが、新型の「Parrot Bebop 2」を発表しています。価格は6万7500円で、専用リモコン同梱モデルが10万2500円となっています。

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新機種では、飛行可能時間を従来の11分から25分に延長したほか、センサー類の強化により飛行パフォーマンスの改善が図られています。

 

また、プロペラに衝撃を感じるとロックがかかり、自動で停止するフレキシブルプロペラを採用。安全性も強化しています。

 

Parrot公式動画

 

 

「Phontom 4」と「Bebop 2」は、価格帯も用途も異なりますが、いずれも「安全性の強化」と、自動操縦機能やセンサー性能の向上による「簡単・手軽な操作」を強調している点は共通しています。

 

日本だけでなく、海外でも厳しくなりつつある法規制への対応が必須となるなか、両社とも、ドローンの知識や操縦技術を高められる教育プログラムを展開。安全を守りながら、ドローンならではの楽しさや映像表現を普及させたいという狙いが読み取れます。

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