走行距離が読める商用車こそEV向き！「ワーキングEV」が増えている理由

ink_pen 2026/10/24

GetNavi編集部

げっとなびへんしゅうぶ

1999年創刊。「新しくていいモノ」を吟味して取り上げる月刊の新製品情報誌。生活家電とIT・デジタルガジェットを中心に、モビリティ・雑貨日用品・グルメ・お酒まで、モノ好きの「欲しい！」に結論を出す、がコンセプト。

キーワードからEVの現在、そしてこれからを見通す「EV事典」。今回は、EVの特性をうまく活用するワーキングEVの話題。EVは航続距離や充電時間といった制約があるが、走行距離がほぼ一定のワーキングEVは充電管理もしやすく、増加傾向にあるのだ。

走行距離が明確な商用車はEV導入のハードルが低い

昨今、小型商用車のEV普及率が急速に上がっている。乗用車目線だと航続距離や充電時間といった面がクローズアップされがちだが、それは長距離のドライブも考慮されるから。一方、商用車は集配や回収と用途が明確で、その走行ルートも多くが固定されている。つまり1回での走行距離が予想しやすい。

↑1947年に東京電気自動車（のちのプリンス自動車）が手がけた「たま」。GHQの統制下でのガソリン不足を背景に誕生。トラックもラインナップしEV商用車の元祖的存在だ。

日本自動車工業会の2024年の調査によると、小型トラック（軽貨物含む）の1日あたりの走行距離は、多くても200km程度という。この距離ならばEVでも十分走行できる数値であり、かつ配送などが終われば充電時間に当てられ、クルマ自体の稼働時間を減らさずに済む。そして充電場所としての営業所や車両置き場に充電器を設置しておくことで充電管理もしやすくなり、業務の途中で、充電のためにストップする必要もないのだ。

またクルマの用途上、毎日使われるため、CO2の排出がゼロのEVは環境に貢献できることも大きい。加えてEVトラックの導入は企業イメージの向上、ドライバーの運転負担軽減、待機停車時の騒音問題改善にも効果が期待される。さらに車両や充電設備の初期投資さえすれば、エンジンオイルなどの消耗品が少なくなるので、長いスパンで考えると維持管理費の軽減も望めるのだ。

EVらしい走りは現場でも有効

実際の現場でも効果は大きい。乗用車同様にバッテリー位置は荷台の下になるため、荷物を載せたときでも重心は低く、安定した走行が可能。そしてモーター駆動特有のトルクフルな性格は積載時でもスムーズに加速できて、登り坂での失速もなくなるなど強みが大きい。

↑ヤマト運輸が業界に先駆けて導入した、ドイツポストDHL傘下のストリートスクーター製の輸入車で、都市圏に配属。現在はほぼ退役し、その座を三菱ふそうのe-Canterが担う。

もちろん住宅街では一般的なエンジン搭載車に対して圧倒的に静かで、メカニカルな騒音は皆無。配送などでゴーストップを繰り返す商用車こそEVのメリットが光る。

しかしデメリット面もある。それが最大積載量だ。一充電での航続距離を伸ばそうとすると多くのバッテリーが必要になる。バッテリーを多く積むと車重が増え、最大積載量が減ってしまう。つまり荷物が少なくなってしまう。だが、バッテリーの技術がさらに向上していけば、決められた休憩時間を充電に当てられるため、中・長距離の物流にも期待されている。

一方、定期ルート運行ならばバスにも当てはまる。最近見る機会が増えてきたEVバスも前述のような理由から導入が加速中だ。メーカーは中国のBYD製のものが多く、その国内シェアは約7割と言われている。一方、国内メーカーではいすゞも大型路線バスの「エルガ」にEV仕様をラインナップ。こちらは屋外で電気を使えるV2Lに対応し、非常時にも使えるバスになっている。日野は小型コミュニティバスの「ポンチョ」にEV仕様を導入する。