MMD研究所は4月5日、GMOリサーチが提供する海外パネルを利用し、日本（東京）、アメリカ（ニューヨーク）、フランス（パリ）に住む20歳～49歳の男女を対象に2023年2月15日～2月20日までの期間で「日米仏3ヶ国比較：都市部消費者の食の意識・動向調査」を実施しました。
日米仏の都市部に住む20歳～49歳の男女（日本430人、アメリカ406人、フランス406人）を対象に、環境問題や倫理的な消費への意識から取り組んでいること・心がけていることを質問（複数回答可）。その結果、日本（n=430）、アメリカ（n=406）、フランス（n=406）ともに、上位3項目は「買い物時にマイバッグを持つようにしている」「食品ロスがでないように心がけている」「外出時にマイボトルを持つようにしている」となりました。
続いて、3ヶ国間で他国に対し20.0％以上の取り組みに差がある回答を確認したところ、日本―フランス、日本―アメリカ間に20.0％以上の差がある項目がありました。日本の「動物福祉が考えられた商品を購入するようにしている（放し飼い卵、動物実験なしなど）」がフランスに対し-30.4ポイントで最も差が大きくなりました。次いで「有機農産物・無農薬農産物を購入するよう心がけている」がフランスに対し-26.8ポイント、「コンポストや生ごみ処理機等を使い、家庭ごみを減らしている」がフランスに対し-25.4ポイントとなりました。
食品ロス削減を目的としたアプリの認知～利用・興味について聞いたところ、認知している割合は日本（n=430）が24.2％、アメリカ（n=406）が54.9％、フランス（n=406）が84.0％でした。利用経験は、日本（n=430）が8.4％、アメリカ（n=406）が36.9％、フランス（n=406）が53.7％という結果に。「知らなかったが説明を見て興味を持った・利用してみたい」という割合は日本（n=430）は31.6％となり、アプリを知れば興味を持つ層が日本も一定層いることがわかりました。
続いて、知っている、もしくは利用しているエシカル消費の推進や環境問題に取り組むスマートフォンアプリを自由に記載してもらったところ、下記のような回答を得ました。
